ソニーは28日、26日までのPSVITAに関する全世界販売数の発表を行った。
それによるとVITA本体は実売120万台、ソフトはPSstoreを含め200万本とのこと。
3/9 任天堂発表について追記

意見しにくい結果です。堅調。

UMD互換については今更なので我慢しても、ソフトの充実、skypeやFacebookへの応用といったリッチな機能を駆使して盛り上がってほしいですね。
淡々としているSCEに隠し球は有りや無しや

他ハードとの比較をしてみよう。
3DSやPSPとのローンチ比較

結果：3DSはやはり強い。VITAはPSPより厳しい状況。
SCEが「実売数」を出したのは評価したい。

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PSVITA
2012年2月26日時点

地域	ハード	ソフト	発売から
日本	56万台 +1週	-	72日
その他	約60万台	-	4日
世界合計	120万台	200万本	-

<世界のPSVITA 発売日>
日本　2011年12月17日
香港・台湾・韓国　2011年12月17日
米州・欧州　2012年2月22日
（引用　SCE発表資料）

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3DS
2011年3月31日時点

地域	ハード	ソフト	発売から
日本	106万台	218万本	34日
米大陸	132万台	394万本	4日
その他	123万台	331万本	6日
世界合計	361万台	943万本	-

※その他地域の発売日からの経過日数は欧州の2011年3月25日のもの
（引用　任天堂 平成23年3月 決算短信）

<世界の3DS 発売日>
日本　2011年2月26日
欧州　2011年3月25日
米国　2011年3月27日
豪州　2011年3月31日
韓国　2012年4月以後
台湾・香港 2012年4月以後
（引用　3DS Wikipedia）


3/9追記
よくよく見返すと2011年3月末の販売数という事で記載している上の表ですが、メディアクリエイトの発表した本体販売数と任天堂の数では国内だけでも20万ほどの大きな差があります。（メディクリだと80万台）

これはどちらかが嘘をついているという事ではなく、販売数とはエンドユーザーに渡った数なのか、大元の卸売業者に渡った数なのかでも違いが出てきそうですね。（メディアクリエイトだと「販売台数」、任天堂だと「実績数量」）　この辺については私自身勉強不足でありますのでいずれまとめて、会社ごとの定義に迫りたいところです。

株主でもない末端消費者に会社の実態を教える事は無いですし、宣伝の意味もあって大きく見せたい企業側の願望もあります。
本体のおまけの「Wiiスポーツリゾート」をソフトのランキングに入れるべきか、ダウンロード販売のソフト実売本数とか、アメリカでWindowsOSのおまけで配っているXBOXなど。企業の戦略とさらに消費者側にもいわゆるゲハ的なバイアスがかかっているので本当の実態把握には多くのハードルがあります。

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PSP

地域	ハード	ソフト	発売から
日本	54万台	-	35日
北米	約50万台	-	1週
欧州	100万台未満	-	30日

（引用　日本：メディアクリエイト、北米：IGN実売　ロイターは58万台とも）

参考
＜PSPハードウェア仕向地別実販売台数累計台数＞（2005年9月末現在）
日本（アジア含む*）　190+20万台 （発売日 2004年12月12日）
北米　　　　　　　　　　 200 万台 （発売日 2005年3月24日）
欧州（PAL地域）　　　 不明　万台 （発売日 2005年9月1日、出荷100万台）
全世界合計　　　　　　510 万台 　（欧州分が全て販売ずみと計算）
（ゲームハードの売り上げ　ＷＩＫＩ）

※不明な点が多すぎて実売が読めません。


<世界のPSP 発売日>
日本　2004年12月12日
米州　2005年3月24日
韓国　2005年5月2日
台湾　2005年5月12日
欧州・豪州　2005年9月1日
（引用　プレイステーションポータブル Wikipedia）

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 SCEAが本気度の高い戦略を打ち出していただけに今回の結果は厳しいと言えるでしょう。
今後の改善策を世界的に迫られるソニー、秘策はどこにあるのか。
 

ニューヨーク・タイムズの報道によると、ソニーはローンチのために5,000万ドル（2月14日現在日本円で約38億8,000万円）ものマーケティング費用を投じるそうです。

これは、SCEAのハードウェアマーケティングディレクターJohn Koller氏が明らかにしたもので、5,000万ドルという金額は、新規プラットフォーム立ち上げのための予算としてはソニーの歴史において最大規模に当たるとのこと。

PS Vitaは“Never Stop Playing”というキャンペーンテーマの下で、テレビコマーシャル、看板広告、小売パートナーシップ、ウェブ広告、ソーシャルメディア露出を含む、大規模な広告展開が行われるということです。
Game Business .jp

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